Street View Static API は従量課金制の料金モデルを採用しています。静的ストリートビュー パノラマは、静的ストリートビュー パノラマの SKU に基づいて課金されます。Google の総合的な利用規約に加えて、Street View Static API に固有の使用量上限が存在します。Google Cloud Console に、使用料金を管理するためのツールが用意されています。
Street View Static API の課金方法
Street View Static API は従量課金制の料金モデルを採用しています。Google Maps Platform の API や SDK は、SKU 単位で課金されます。使用量の追跡はサービスの SKU 単位で行われますが、API や SDK にはサービスの SKU が複数含まれているものもあります。料金は次の式で計算されます。
料金と使用量の計算ツールをご用意していますので、各 API / SDK の使用コストを見積もる際にご活用ください。条件を満たす Google Maps Platform SKU については、請求先アカウントごとに毎月 200 米ドルの Google Maps Platform クレジットをご利用いただけます。このクレジットは、条件を満たす SKU に自動的に適用1 されます。
Street View Static API の料金
SKU: Static Street View
ストリートビュー パノラマと地図の読み込みは個別に請求されるようになりました。静的ストリートビュー パノラマは、Street View Static API に対してリクエストを送信し、静的(非インタラクティブ)なストリートビュー パノラマが埋め込まれるたびに課金されます。ストリートビュー画像メタデータ エンドポイントの使用は課金されません。
月間使用量 (パノラマあたりの料金) |
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0.007 米ドル (1,000 回あたり 7.00 米ドル) |
0.0056 米ドル (1,000 回あたり 5.60 米ドル) |
使用量に応じた料金をお問い合わせください |
その他の使用量上限
1 日あたりのリクエスト数に上限はありませんが、Street View Static API では、次の使用量上限が適用されます。
- 1 分あたりの最大クエリ数: 30,000 QPM
リクエストの認証
Street View Static API へのリクエストの認証は、使用状況に基づいています。
- 1 日あたり最大 25,000 件のリクエストには API キーが必要です。
- 1 日あたり 25,000 リクエストを超えるリクエストには API キーとデジタル署名が必要です。
詳しくは、デジタル署名を生成するをご覧ください。
画像サイズ
Street View Static API の画像は、640 x 640 ピクセルまでの任意のサイズで返されます。
利用制限規約
使用条件の詳細については、Google Maps Platform 利用規約のライセンス制限に関するセクションをご覧ください。
使用料金を管理する
Street View Static API の使用料金を管理する場合や、本番環境のトラフィックの需要を満たす場合は、API へのすべてのリクエストに対して 1 日あたりの割り当て上限を設定します。1 日の割り当ては、太平洋時間の午前 0 時にリセットされます。
Street View Static API の割り当て上限を表示または変更するには:
- Cloud Console で、[Google Maps Platform の割り当て] ページを開きます。
- [API] プルダウンをクリックし、[Street View Static API] を選択します。
- 割り当て上限を表示するには、[署名ありのリクエスト]、[署名なしのリクエスト]、[メタデータのリクエスト] のカードまでスクロールします。
表に、割り当て名と上限が記載されています。 - 割り当て上限を変更するには、その制限の編集アイコンをクリックします。
表示されたダイアログの [割り当て上限] フィールドに、1 日の課金対象の割り当て上限(Google により指定されている場合、その割り当て上限以下)を入力して、[保存] を選択します。
API の使用が課金対象の割り当て上限に達した日は、その日が終わるまでアプリケーションは API にアクセスできなくなります。
コスト管理についての関連リソース
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インドのユーザーが Google Maps Platform のクレジットを受け取るには、Google Maps Platform の請求先アカウントを作成する前に、Google Cloud Platform の請求先アカウントを作成する必要があります。 ↩